投資の知識は不要 | 再現性の高い不動産小口化投資で資産運用をしよう！！
「投資ってなんだか難しそう」
「専門的な知識がないと損をしてしまうのではないか」
「初めての投資で不安だらけだ」
自分で働いて稼いだお金を投資に回すのは非常に勇気がいる行為です。特に、これまで投資経験のない方にとっては尚更です。
老後資金を確保するために、収入の柱をもう一つ作るために、金銭的に自立した生活を送るためには、投資が必要なことは心のどこかで分かっているが、なかなか最初の一歩が踏み出せない。といったところではないでしょうか。
事実、投資には専門的な知識やノウハウを要する投資と誰でも簡単にできる再現性の高い投資の2種類に分けることができます。
今回はテーマは『不動産小口化投資』についてです。『不動産小口化投資』はなぜ、再現性が高く平等であるのかを一緒に追っていきましょう。
専門的な知識を要する投資について
不動産小口化投資についてお伝えする前に、専門性の高い投資について見解を交えてお伝えしていきます。
投資もその種類によっては、専門的な知識を必要とするものが多々あります。
具体的には、株式投資がそれに該当することで有名です。
もちろん、「この会社を応援したい」といった純粋な気持ちや「この会社の製品が好きだから」といった理由で投資しても問題はありませんし、株主優待を目当てに投資をする投資家もいらっしゃいます。
株式投資の場合、相場の分析が必要不可欠ですが、その分析に関しても『テクニカル分析』と『ファンダメンタル分析』の2通りの分析方法に分けることができます。
チャートで分析するテクニカル分析
テクニカル分析とは、株価の動きや相場の展開に関する予測を、チャートを中心としたデータによって分析する手法です。
これらの手法はマスターすると、とても便利なものだと言われていますが、前提となる知識やその独特なチャートを見て理解することができる専門的な知識が必要になってきます。
テクニカル分析と言っても、その分析方法は多岐に渡るようです。私自身は株式投資の専門家ではありませんので、事細かくは知りませんが「移動平均線」「一目均衡表」「ペンタゴンチャート」といったトレンド分析、「相対力指数（RSI）」「ストキャスティクス」「方向性指数（DMI）」といった、買われすぎ、売られすぎの判断をするような分析手法があります。
テクニカル分析には、投資タイミングを視覚的に判断出来たり、経済に関する知識がなくても株価の分析や予測が立てられるといったメリットがある反面、後述するファンダメンタル分析にあるような企業の財務諸表による判断ではないので、本質的な分析はできないといったデメリットもあります。
企業の財務諸表や業績等で分析するファンダメンタル分析
テクニカル分析とは違い、ファンダメンタル分析は企業の財務諸表や業績を分析したり、世界経済や国内経済などを分析して、その企業の価値や業界の将来性、経済の成長性などの本質的な分析をしながら、その要素を基に株価が適正かどうかを分析します。
ファンダメンタル分析によって、短期的な値動きやトレンドに左右されない投資ができるため、多少の変動はあるものの長期的には大きな利益を上げることができます。
当ブログでも、繰り返し『長期・積立・分散』の投資手法を推奨していますので、分散投資の一つに株式投資を考えている方は、ぜひ採用していただきたい分析手法になります。
ただし、企業の業績や財務諸表の確認、株価収益率（PER）、株価純資産倍率（PBR）、株主資本利益率（ROE）といった指標や市場成長率や政策、競合企業との比較など、マクロ的、ミクロ的な視点での経済分析も必要になってくるのです。
この点に関しては、自己投資の一環として勉強することは、将来に渡って非常に役に立つスキルと知識になるのは間違いありません。ただし、再現性があるかと言われると少し疑問が残ります。
再現性の高い投資とは何か？
私はよく”誰でも知識不要でお金の運用ができる投資”のことを『再現性の高い投資』と呼ぶようにしています。
ここでいう『再現性』とは、知識の量や投資資金の金額に左右することなく、同じ割合で利益を出すことができる投資のことを言います。つまり「自己資金が少ないことを理由に投資を始めることができない」ということさえも認めないということです。
知識がなくても始めることができる投資とは
私は、投資とは一部の資産家やキャッシュリッチだけの特権あってはならないと思っています。
投資資金の潤沢度合いによって選択肢が広がることは否定しませんが、投資の原則である『長期・積立・分散』に関わるようなベーシックなものは、誰もが平等に投資できるものでなければならないと私は考えています。
そういった意味で『不動産小口化投資』はそのマインドに一致します。
専門的な知識を必要とする投資は、投資先の選択から、撤退に至るまでの一連の判断を自分自身で行わなければなりません。他にも、事業性の高い投資であれば、その時々において専門的な知見に基づく決断をしなければならないシーンがいくつもあります。
一方で『不動産小口化投資』の場合は、投資先の不動産（商品）の選択から、利回り設定、リスク管理（賃料保証や劣後出資等の導入）、運用期間の設定、配当の振込に至るまで、全てが事前に計画されています。
投資家は、その計画を精査して「問題なさそうだ」と判断したならば、自己資金の範囲内でその不動産小口化商品に出資をするのです。
一度に大きな利益を出すことは出来ないが全ては計画的に進められる
ここで、この記事を読んで下さっている読者の方には誤解して欲しくない点が『不動産小口化投資』は一度に大きな利益を出すことは難しいということです。
この事は”再現性が高いこと”と表裏一体です。誰もが平等にできる投資だからこそ、一度に大きな利益を出すことはできないのです。ただし、計画的に着実に資産を増やすことができる商品です。
この点こそが資産運用の本質を捉えていて、本質を捉えているからこそ、自信を持ってオススメできるのです。
お金の運用は、計画的である必要があり、計画的であることが多くの人に好まれます。
『不動産投資』と聞くと、借金・破産・リスク・お金持ち・資産家といったイメージが付いてきます。ポジティブなイメージもありますが、投機的なイメージを連想される方もいらっしゃるのではないでしょうか。
『不動産小口化投資』の場合は決してそんなことはなく”そのほとんどが計画的である”ということを知っておいてください。
なぜ投資の知識が必要ないのか？
ここまで読んで『不動産小口投資』がその殆どの投資家にとって再現性の高い投資商品であることはご理解いただけたと思います。ただ、投資の知識が不要である理由については、なかなか腑に落ちない点も残っているかもしれませんね。
ここで『不動産小口化投資』が、多くの投資家にとって専門知識が不要である理由について解説していきます。（*念のためお伝えしますが、不動産に関する知識、投資に関する知識は持っておいて決して損することはありません。その点は予めご了承下さい）
不動産のプロが運用するから
『不動産小口化商品』の実施の運用は、不動産のプロである事業者が行います。
さらにプロの視点でファンド組成する不動産を選定して、実際に不動産のプロである事業者が運用をするのです。
この点は、一般投資家が考える不動産投資のリスクとは大きな違いがあると考えて問題ないでしょう。当たり前ですが、不動産小口化商品を販売する事業者は、元々不動産業を生業としている事業者です。その事業者が厳正な審査を経て行政から許認可を受けて行っているのが不動産特定共同事業になります。
言ってみれば、不動産のプロ中のプロなわけです。
このように、不動産に精通する事業者が選定して組成した商品を、自ら運営して出資者を募るわけですから、そのリスクは十分軽減されると思って問題はないでしょう。
劣後出資の意味を深堀すると・・・
さらに、その不動産小口化商品の多くには事業者が出資する劣後出資が10％～20％程度含まれているケースが大半です。
劣後出資とは「当該投資において発生した損失を一般投資家よりもその出資割合に限り先に被ることになる出資者」を意味します。
その商品において、事業者が出資するということはリスクを優先的に背負うことと同じ意味で、リスクの高い商品を作ることは普通は考えにくいです。
商品として販売する以上は、事業者もリスクを背負い、一般投資家と同じようにその出資分における利益を受け取ります。
よく、「儲かるなら自分が投資をすればいい」という元も子もない議論がされます。大雑把な考え方にはなりますが、この事を実行しているのです。
このように、劣後出資の意味を本質的に考えてみると、知識がない投資家においても安心して出資できる商品ではないでしょうか。
誰もが気軽に投資できる不動産小口化投資に出資してみよう
『不動産小口投資』を紐解いて考えてみると、非常に再現性が高く、投資の初心者にも安心して取り組んでいただける投資商品であることが、お分かりいただけると思います。
『不動産小口投資』は自己資金の範囲内で安定した利回りで資産運用ができる数少ない投資商品の一つです。
一般的に、リスクとリターンはトレードオフと言われていますが『不動産小口投資』については”ローリスク・ミドルリターン”と評されることもあり、その定義を覆す可能性を十分秘めているのです。
現時点では、投資商品としては”知る人ぞ知る”ような存在ですが、少額から取り組むことができるため、一度試してみる価値もありだと思います。
誰もが自己資金の範囲内で投資できる不動産小口化商品の資料などを請求してみて、あなたも資産運用を検討してみてはいかがでしょうか。